動画編集の相場は？料金の内訳・外注と内製の違い・動画制作費用を抑えるコツも解説

【映像制作の費用】

2026.04.09

動画編集の相場について、以下のようなお悩みをお持ちではありませんか？

「動画編集だけ外注すると、いくらかかるの？」
「動画編集は、何に、どのくらいお金がかかるのか知りたい」

動画編集の相場は、動画の種類や尺によって異なります。

たとえば、YouTube動画の相場は1本あたり3,000円～30万円ですが、ブランディングやPRを目的とした動画などでは1本あたり100万円を超えるケースもあります。

動画制作を成功に導くためには、動画編集の相場を押さえることも大切です。

この記事では、動画編集と動画制作の違いを紹介したうえで、動画編集の相場と編集費用の内訳などを紹介します。

ぜひご活用ください。

INDEX 目次

1. 動画制作と動画編集の違いとは？

動画制作は、企画から納品までのすべての作業を意味します。

1. 企画・設計
2. 事前準備（プリプロダクション）
3. 撮影
4. 動画編集

動画制作の詳しい流れと作業内容を知りたい方は、「Q.動画制作の工程を詳しく知りたい」をご覧ください

ご覧のように、動画編集は撮影後の「仕上げ工程」です。
撮影した映像から不要なカットを取り除き、必要に応じてテロップやBGMを挿入します。

さらに、明るさを調整して見やすくしたり音声・特殊効果を挿入したりして、より魅力的でわかりやすい動画に仕上げていくのが動画編集の主な目的です。

動画編集の範囲

動画編集は、「基本編集」「テロップ」「映像調整」「演出」「音声調整」という5つの工程で構成されています。

各工程の作業内容は、以下のとおりです。

動画編集の工程	作業内容
1.基本編集（カット編集）	不要部分のカットテンポ調整シーンのつなぎ
2.テロップ	テロップの挿入（フルテロップ・強調テロップ）字幕作成
3.映像調整	カラーコレクション（色味調整）明るさ・露出の補正手ブレ補正
4.演出	モーショングラフィックの追加図解やアニメーションの挿入トランジション効果
5.音声処理	ノイズ除去音量調整 BGM・SEの追加ナレーションの挿入

動画編集を外注すると、こうした一連の作業を外部の専門業者に委託できます。

自社の人手や時間を確保しつつ、動画制作を進めたい企業担当者は、外注も検討してみてください。

2.【YouTubeなどの種類別】動画編集の料金・費用相場

はじめて動画編集にふれる方のために、動画の種類と尺（長さ）別に料金・費用相場を紹介します。

まずは動画の種類別の料金・費用相場です。

動画の種類	動画編集の料金・費用相場
YouTube動画	3,000円～30万円
企業VP・企業紹介動画	5万円～200万円
イベント・セミナー動画	2万円～50万円
商品・サービス紹介動画	5万円～80万円
SNSショート動画	5,000円～3万円

各動画の特徴と費用の内訳をみていきましょう。

① YouTube動画

YouTube動画では、「カット編集＋テロップ挿入」が編集作業の中心です。
視聴維持率を改善するために、高度な演出を依頼すると単価は上がる傾向にあります。
反対に、継続発注によって単価を下げられるケースもあります。

② 企業VP（Video Package）・企業紹介動画

企業VPや企業紹介動画では、演出やブランドトーンが重視されます。
BGMの選定やカラーコレクションの工数は、編集費用に大きく影響します。
また、編集スキルを求められるような企画は、比較的高単価になります。

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③ サービス紹介動画

サービス紹介動画では、図解の挿入やモーショングラフィックが増える傾向にあります。
こうした作業が頻繁に行われると、料金・費用は高くなっていきます。

④ イベント・セミナー動画

イベント・セミナー動画は長尺になりやすい動画ですが、編集はシンプルなケースが多いです。

⑤ SNSショート動画

SNSショート動画は“音なし再生”の多い動画です。
そのため、動画編集ではフル字幕が基本となります。
字幕の文字数が増えると、料金・費用は高くなるでしょう。

3.【1分・3分・5分・10分】動画編集の料金・費用相場

動画の尺ごとにみた料金・費用相場は、以下のとおりです。

動画の長さ	動画編集の料金・費用相場
1分以内	3,000円～5万円
3分	8,000万円～8万円
5分	2万円～10万円
10分	4万円～30万円
10分以上	30万円以上

一般的に、動画編集の費用は「作業工数」で算出されます。
長尺の動画ほど、カット編集や素材の選定、テロップの挿入などに多くの工数が割かれるため、結果的に総額費用は高くなるのです。
また、高度な演出や複数の修正を依頼した場合も、作業工数が増えて価格は上昇します。

動画編集の作業内容や「何にお金がかかるか」は、次章「動画編集の費用内訳｜何にお金がかかるのか？」で確認しましょう。

4. 動画編集の費用内訳｜何にお金がかかるのか？

動画編集の費用は、以下の5つの項目に大別されます。

1. 編集作業費
2. ディレクション費
3. 素材作成費
4. 修正費
5. データ書き出し・形式変換費

編集費用の内訳を押さえておくと、見積書を提示されたときに“自社の適正価格”を判断しやすくなります。
各作業の内容と「何にお金がかかるのか」をみていきましょう。

1. 編集作業費

編集作業は、以下6つの作業で構成されています。

① 映像素材の確認・選定
② カット編集
③ テロップ作成
④ BGM・効果音挿入/音声ノイズの除去
⑤ カラーコレクション（色味調整）
⑥ モーショングラフィック制作

各項目を詳しくみてみましょう。

① 映像素材の確認・選定

長尺の動画ほど、映像素材は多くなります。
不要部分の選定やベストテイクを探す工数などで費用が発生するでしょう。

② カット編集

カット編集は、カット（撮影を開始してから撮影を止めるまでの映像）の中から、不要な映像を取り除いて必要なシーンをつなぎあわせる作業です。

シーン数が増えるとテンポ調整が複雑になったり、カットを自然につなげる処理が増え、その分の人件費がかかります。

③ テロップ作成

動画のすべてにテロップをつける場合、文字数が膨大になります。
また、動画の信用性を落とさないための“誤字脱字チェック”にも一定の工数が必要です。

④ BGM・効果音挿入/音声ノイズの除去

ノイズの処理やBGMの調整回数によって、編集費用は高くなります。
また、BGMを購入する際には別途費用が発生する場合もあります。

⑤ カラーコレクション（色味調整）

カラーコレクションとは、映像の色彩を補正する作業です。
色相や彩度などを調整する専門的な作業で、動画の完成度を高めるには欠かせない作業になります。

⑥モーショングラフィック制作

モーショングラフィックとは、イラストや画像などの静止画像に動きをつける表現方法です。
商品やサービスの特徴などを、わかりやすく伝えたいときに活用されます。

2. ディレクション費

ディレクション費とは、動画制作の進行・管理にかかる費用です。
具体的な作業項目は次のとおりです。

構成のすり合わせ
編集方針の設計
進行管理
クオリティチェック
社内外との調整

なお、ディレクションは、動画の品質を保ちながら期限内に制作するために欠かせない作業といえます。
編集費と合算して請求するフリーランスもいるようですが、一般的に、編集作業費とは別に請求されます。

ディレクション費が発生しやすいケースも確認しましょう。

ブランディング要素が強い動画を作りたい
動画の構成から作成（提案）してもらいたい
実写の撮影を行う必要がある
クライアント側や制作側の関係者が多いプロジェクト

3. 素材費（BGM・効果音・画像など）

編集に外部の素材を使う場合、別途素材費が発生します。
具体例は以下のとおりです。

商用利用できるBGMまたは効果音
ストック映像
写真素材
フォントライセンス

動画編集を外注する場合、「見積りに素材費が含まれているか」「別途実費になるのか」を確認しましょう。

4. 修正費

修正費は、「無償の修正回数」を超えた場合に発生する費用です。
以下のケースで発生する可能性があります。

編集作業を大幅に修正する
構成を変更する
軽微な修正（テロップ修正など）

修正にかかる追加費用や修正回数は、外注先とトラブルになりやすい項目です。
トラブル回避の方法は後述します。

5. データ書き出し・形式変換

動画制作では、最後に「書き出し」という作業があります。
これは、編集・仕上げ作業が完了したデータを、YouTubeやパソコンなどで視聴できるように、ファイル形式を変えて保存する作業です。

「書き出し」と聞くと、何に費用がかかるのか疑問に思う方もいるかもしれません。
書き出し作業そのものに大きな人件費がかかるわけではありませんが、書き出し処理を行っている間は編集用のパソコンを長時間占有することになります。
そのため、この費用はマシンの使用コストと考えると分かりやすいでしょう。

通常、書き出しが数分程度で完了する動画であれば、こうした費用が発生しないケースも多くあります。
しかし、3DCGなどの重い処理を多用した動画の場合、書き出しに数時間、場合によっては数日かかることもあります。
そのような場合には、機材の稼働時間に応じた費用として「書き出し費」が設定されることがあります。

また、書き出しでは納品形式によって別途費用が発生することがあります。
具体的なケースは以下のとおりです。

契約以外の動画形式で納品を希望する（例：MP4以外にWMVを希望するなど）
動画のサイズを分けて納品してもらう（YouTube用の横長サイズとInstagram用の縦型サイズを希望するなど）
高解像度で書き出しを希望する
データの保存期間を延長する

SNS用の動画編集を依頼する場合、追加費用が発生しやすいので注意しましょう。

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見積りチェック表

ここまで「動画編集の費用内訳」を紹介してきました。
最後に、見積書のチェックポイントを記載します。

編集作業の内容は自社の希望通りか
フルテロップか、一部のテロップだけか
修正は何回まで対応してくれるか、無償か
素材費は別途発生するか
著作権やデータの二次利用は可能か
追加費用が発生する条件が明記されているか
納品形式は希望通りか

ぜひ以上の項目を印刷して、見積書を確認する際に使用してみてください。

5. 動画編集の相場を正しく理解するためのポイント

動画編集を成功させるためには、「自社にとって適正な投資かどうか」を軸に判断することが大切です。
正しい判断を導くために、以下のポイントを押さえておきましょう。

価格の安さだけで判断しない
目的から必要なクオリティを決める
「成果ベース」で費用対効果を考える

「安さ」だけで判断しない

見積り額が安くても、作業範囲や修正回数が限定されていたりディレクションが含まれていなかったりすれば、「動画の出来が期待を下回った」「進行がスムーズに進まなかった」といった不満につながるかもしれません。
これでは、外注の費用対効果は半減です。

動画編集は、編集作業の中身・対応範囲・最終的な金額の3つから総合的に判断しましょう。

目的から逆算する

仮にブランディング動画や広告用動画の編集を1本あたり3万円程度の低価格で行う場合、十分な効果を生み出すのは難しいケースが多いでしょう。

反対に、1本あたり30万円でSNS用の動画を編集しても、過剰投資になる可能性があります。

動画編集の適正価格は、動画の目的から判断すべきです。
「誰に・何を・どう届けたいのか」という動画の目的を明確にしましょう。

目的が定まると、動画に必要なクオリティがみえていきます。
そこから逆算して予算を考えることが、動画編集を成功させるコツです。

成果視点で考える

動画編集のコストが気になるときは、編集費用を「コストではなく投資」と考えてみてはいかがでしょうか。

仮に10万円の動画編集費がかかっても、それによって売上や成果が伸びるのであれば、費用対効果は高いといえます。
逆に、安く制作しても成果につながらなければ意味がありません。

問い合わせ増加や採用応募数の向上、視聴維持率の改善にブランドイメージ向上など、企業が動画に求める成果はさまざまです。
そんなときこそ、動画編集のコストを成果視点から考えて、自社の利益拡大につなげていきましょう。

6. フリーランスと制作会社の違い（費用相場・強み・弱み）

動画編集の外注先には、フリーランスと制作会社の2つが挙げられます。
それぞれ強み・弱みがあるため、社内体制と動画の目的を軸に判断することが大切です。

以下、フリーランスと制作会社の違いを、費用、強み・弱みに分けて紹介します。

料金・費用相場

フリーランスの料金・価格帯は、1本あたり1万円～30万円程度です。

フリーランスは、制作会社に比べて人件費や福利厚生費などの固定費が抑えられているため、動画1本あたりの単価を抑えて依頼できます。
また、継続契約で割安になるケースも少なくありません。

一方、制作会社の料金・価格帯は、1本あたり15万円～200万円程度です。

制作会社では複数の専門スタッフが集まって動画を制作します。
外注費用に「ディレクション費」が含まれるため、フリーランスより割高に感じる方もいるかもしれません。
また、外注の際は契約書の締結などが前提となります。

フリーランスは価格にメリットがあり、制作会社は提案力や安定性にすぐれています。
ただし、制作費用は動画の内容・演出レベルにより大きく変動します。
価格だけを重視しないように注意しましょう。

フリーランスと制作会社の「強み・弱み」

フリーランスの「強み」

動画制作費用を抑えやすい
柔軟かつスピーディな対応を期待できる
継続発注で関係性を築きやすい

フリーランスの「弱み」

品質が個人スキルに依存
急な対応を断られる場合がある
リスク分散が難しい（急に対応不可になるなど）
ブランディング設計など複雑な依頼に対応してもらえない可能性がある

制作会社の「強み」

ディレクション・構成提案まで依頼できる
複数のスタッフが編集の品質をチェックしてくれる
ブランドトーンを踏まえた編集作業を依頼しやすい
スケジュール管理が安定している

制作会社の「弱み」

（フリーランスに比べて）1本あたりの制作費用は高め
小規模案件では割高感が出ることもある
意思決定に時間がかかる場合がある

フリーランスが向いている企業・制作会社に依頼したい企業

フリーランスと制作会社は、どのように選べばいいのでしょうか。
以下の項目に該当する場合、フリーランスが向いているといえます。

費用をできるだけ抑えたい
YouTubeなどの継続型コンテンツを運用している
動画の構成が決まっている
社内である程度ディレクションができる

以下の項目に該当する場合は、制作会社を検討すべきでしょう。

企業VPなどブランド重視の動画を任せたい
構成の提案から依頼したい
複数の部署が関わる案件
対外的な信頼性を重要視している

動画編集費用は「単純な価格差だけで判断しない」

動画編集費用を比較する際は、価格差だけで判断することは危険です。
なぜなら、同じ見積り金額でも、作業範囲によって費用対効果は大きく異なるからです。

仮に、A社とB社から30万円の見積り提示を受けたとしましょう。
ただし、A社は「編集作業のみの金額」で、B社は「設計費込みの金額」です。

この場合、A社が「決められた箇所を編集するだけ」なのに対して、B社は設計段階から動画の編集を担当してくれます。
B社であれば、動画の目的やターゲットを丁寧にヒアリングしたうえで、視聴者の興味を引く構成や演出を検討し、成果につながる動画づくりを行ってくれる可能性があります。

上記の例でいえば、ほとんどの企業担当者はB社を選ぶのではないでしょうか。
複数の外注先を比較検討する際は、編集費用の価格差だけでなく、「その金額でどこまで対応してくれるか」にも目を向けることが、外注を成功させる秘訣です。

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7. 動画制作・動画編集を外注する際に注意したい費用のポイント

動画制作や動画編集を外注する際は、「最終的にいくらになるか」という総額視点で判断しましょう。

企業が確認したいポイントとその理由を4つ紹介します。

① 見積りの内訳を確認する
② 修正条件を明確にする
③ 権利関係を確認する
④ 継続前提で費用設計を考える

① 見積りの内訳を確認する

見積りが相場よりも大幅に安い場合、作業範囲が限定されている可能性があります。
たとえば、テロップやBGMの挿入が別料金になっていたり、修正対応がすべて有償だったりします。

これでは、「契約してから追加費用が発生して安くならなかった」と後悔してしまうかもしれません。

また、経験の浅い編集者が動画編集を行うケースもあります。
その場合は、動画ごとの品質にばらつきが出たり納品までに時間がかかったりするでしょう。

こうしたトラブルを防ぐためには、以下の点を事前に確認する必要があります。

どこまでが作業範囲に含まれているか
修正は何回まで対応可能か
素材費は基本料金に含まれているか

「安い＝お得」とは限りません。
総額でいくらになるか、どのような編集作業を任せられるかに目を向けましょう。

② 修正の回数を確認する

動画制作や動画編集の外注で、トラブルに発展しやすいのが“修正対応”です。
実際に、「無料だと思って修正依頼したら、あとから費用を請求された」「修正に予想以上の時間がかかった」というケースが存在します。

トラブル防止のために、以下の点を事前に確認しましょう。

無償修正の有無と回数
修正の具体的な内容（軽微な修正をまとめて1回とカウントするか、指摘1つで1回とカウントするか）
修正期限

また、クライアント側で社内確認がある企業は要注意です。
完成した動画を、社内関係者にチェックしてもらう場合、複数の指摘（修正）をもらう可能性があります。

結果的に、制作会社に依頼する修正点が増えることになり、修正費用も膨らむおそれがあるのです。

大幅な変更は別料金になる可能性があります。
事前に外注先の「修正対応の内容」を明確にしておきましょう。

③ 著作権・データ譲渡を確認する

著作権や完成したデータの扱いは、「動画を別媒体で展開したい」「動画の再編集を考えている」という企業にとって重要なチェック項目です。

特にタレントを起用する動画の場合は注意が必要です。
制作会社側でタレントを手配している場合、契約内容を十分に確認しておかないと、後々トラブルにつながる可能性があります。
例えば、動画の使用期間や掲載媒体、二次利用の可否などが契約で制限されていることもあるため、事前に条件をしっかり確認しておくことが重要です。

完成した動画を自社の資産として活用するために、以下の点に気をつけましょう。

完成データの著作権は誰に帰属するか
編集データ（プロジェクトデータ）はもらえるか
二次利用は可能か
広告配信での利用制限はないか
BGMの利用範囲はどこまでか

動画制作・動画編集では、費用と同じくらい“権利関係”が重要なのです。

④ 継続依頼の“割引”を検討する

YouTube動画やSNS運用では、継続的な動画投稿が成功のカギとなります。
外注先に継続的に依頼するときは、単価交渉を検討してみましょう。

「月に〇本発注」「年間契約」と期間を決めたり、まとめて発注したりすることで、1本あたりの費用を割引できるかもしれません。

信頼できる外注先に出会ったときは、継続依頼による割引の提案も検討してみましょう。

追加費用が発生しやすいケースとは

動画編集の外注で、追加費用が発生しやすいケースは以下です。

大幅な構成変更
素材の追加
ナレーション原稿の変更
納品形式の追加（例：MP4以外にMOVやWMVを追加するなど）
特急対応
修正回数の超過

追加費用をできるだけ抑えるためには、事前に動画の目的や社内の体制を整理しておくことが大切です。
外注する前に、動画の方向性や自社の要望を明確にしておくことで、制作はスムーズに進みやすくなります。

一方で、制作途中で方向性を大きく変更すると、追加作業が発生し、想定以上に費用が膨らむ可能性もあります。
そのため、動画制作を依頼する前の目的整理や方針の確認などの事前準備にも、しっかり時間をかけておくことをおすすめします。

8. 内製と外注はどちらが安い？費用対効果の考え方

動画の運用に慣れていない企業にとって、動画の費用対効果は測定しにくいものです。
まして、「自社にとって内製と外注のどちらの費用対効果が高いか」を判断する負担は大きいでしょう。

正しい判断のために、内製の費用対効果の考え方を一緒にみていきましょう。

社内編集（内製）の隠れたコスト

一見コストがかからないように見える内製ですが、隠れて見えにくい費用があります。

それはク担当者の人件費です。
仮に月給30万円の担当者（ひと月あたりの労働時間が160時間と仮定）が20時間編集作業にあたったとしましょう。
そのときのコストを、「編集時間×時給」で人件費に換算すると月約3〜4万円に相当します。

ほかにも、担当者が学習・スキルを習得する時間も確保しなくてはいけません。
すると今度は、担当者のコア業務が止まるというデメリットが生まれるのです。

また、動画編集の設備投資では以下の費用が発生します。

編集ソフトのライセンス費用
PC・機材の購入費
素材購入費（BGM・画像）

「無料」に見える社内編集ですが、裏では見えにくいコストが発生しているのです。

動画運用を継続するときは

制作本数に合わせて、内製化の向き・不向き、注意点もチェックしておきましょう。

制作本数	内製化	注意点
月1本程度	◎	担当者の負担が増える
月2〜4本	△	外注の方が効率的編集の型を決めて単価を下げる方法もあり
月5本以上	○	内製専任者を置くとコスト効率が良くなりやすい先任者の採用・育成コスト注意

1か月の制作本数から計算する「動画の費用対効果」

動画の制作本数を基に、内製化の費用対効果を考えてみます。
動画1本あたりの編集費を5万円と仮定した場合の制作費用は、以下の通りになります。

月1本→約5万円
月2本→約10万円
月4本→約20万円
月8本→約40万円

一方、動画編集の専任を1名配置した場合は、月給30万円＋社会保険等が会社の主な固定費です。
実質コストは、月40万円前後になるでしょう。

両者を単純計算すると、月5〜8本以上制作するなら内製化を検討した方がよいということになります（動画編集費用は25万～40万円）。
それ以下なら、外注の方が効率的だと判断できるでしょう。

上記はあくまで目安ですが、内製と外注を検討する際の判断材料にしてみてください。

費用対効果の考え方

動画の費用対効果は、安さよりも「成果」で判断する必要があります。

「社内の時間をどこに使うべきか」「継続本数で損益分岐点はどうなるか」「クオリティが売上にあたえる影響」を考慮すべきでしょう。

費用対効果の視点から、内製と外注を判断するポイントは次のとおりです。

単発や少本数なら外注が合理的
大量制作なら内製化も選択肢
重要なのは「社内リソース」と「目的」

費用だけでなく、時間・成果・継続性まで含めて判断することが重要です。

動画内製化のメリット・デメリット、内製化に向いている動画や向いていない動画を知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。

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9. 動画編集の料金・費用相場に関するよくある質問

動画編集の料金・費用のよくある質問と回答を紹介します。
それぞれ確認して、動画編集に関する疑問を解消しましょう。

Q. 動画編集の料金には、なぜ幅があるのですか？

動画編集の料金に幅が生まれるのは、作業の内容と数によって人件費が大きく変動するからと考えられます。

また、ディレクションが発生する場合は、動画制作の進行・管理を担当するディレクターの人件費が発生するでしょう。

同じ3分の動画でも、総額数万円～数十万円と編集費用に差が出るケースは珍しくありません。

Q. 動画編集の最低発注金額はいくらくらいですか？

あくまで目安ですが、フリーランスの場合は1万円前後、制作会社では5万円前後が最低発注金額です。
なお、小規模案件に「最低料金」を設定する外注先もいるようです。

動画編集の発注金額は、単純な尺だけでなく依頼内容とのバランスで判断されます。
気になる外注先が見つかったら、自社の希望や予算などを伝えてみるのがよいでしょう。

Q. 修正費はどのくらいかかりますか？

修正費用の相場は、1回あたり数千円～数万円です。
構成から大幅に変更する場合は、数万円以上になる可能性があります。

ただし、2、3回までの修正なら無償対応してくれる制作会社・フリーランスは多いです。
無償修正の有無や回数、有償の場合の費用などは見積り時に確認しましょう。

Q. 追加費用が発生しやすいのはどんなケースですか？

追加費用が発生しやすいケースは、以下のとおりです。

当初の想定よりテロップ量が多い場合
構成の大幅変更
素材の後出し追加
ナレーション原稿の変更
複数サイズでの納品依頼
短納期対応

見積り時に「追加費用が発生する条件」を確認しておくと安心です。

Q. 継続依頼すると安くなりますか？

単価交渉の結果、安くなる可能性があります。

あくまで目安ですが以下のように、単発よりも継続発注の方が1本あたりの費用を抑えやすい傾向があります。

月額契約やまとめ発注で単価が下がる
編集フォーマットを固定化すると工数が減る
YouTube運用などは継続前提で単価交渉が可能

Q. 動画制作の工程を詳しく知りたい

動画制作の詳しい工程は、以下のとおりです。

動画制作の工程	作業内容
1.企画・設計	目的設定（認知拡大／採用／販促など）ターゲット設計コンセプト設計構成案・シナリオ作成絵コンテ制作 KPI設計
2.事前準備（プリプロダクション）	ロケ地の選定撮影許可の申請キャスティングスケジュール調整衣装・小道具の準備機材の手配
3.撮影	照明の設営音声収録カメラ撮影
4.動画編集	基本編集テロップ映像調整演出音声処理