映像制作・動画制作会社のボーダーレス動画作成の依頼とは？費用・制作の流れ・外注先の選び方など成功のポイントを紹介
2026.10.08
「動画を作りたいけど、自分たちで作るのはむずかしい…」「専門家に依頼したいけど、どこに、どう頼めばいいの？」このような疑問や困りごとを抱えていませんか？
動画作成を依頼する場合は、動画制作会社や個人クリエイターなどに外注するのが一般的です。依頼する際は、動画の目的やターゲット、予算、尺、納期などを整理して伝えると、スムーズに相談できます。
また、動画の制作費用は、編集のみを依頼する場合と、企画・撮影から依頼する場合で大きく異なります。そのため、予算や目的に合わせて依頼先や制作内容を検討することが大切です。
この記事では、はじめて動画作成を依頼する方に向けて、動画作成の費用や制作期間、依頼の流れ、制作会社の選び方などをわかりやすく紹介します。
映像・動画制作会社の監修のもと、動画作成を依頼する前に知っておきたいポイントをまとめていますので、ぜひご活用ください。
1. 動画作成・映像制作を依頼する4つのメリット
企業や個人に代わって、映像や動画を企画・撮影・編集する会社を「映像制作会社」または「動画制作会社」と呼びます。まずは、こうした制作会社に動画作成を依頼するメリットを確認してみましょう。
- ① 専門家のノウハウを活用できる
- ② 社内の負担を減らせる
- ③ 映像のクオリティを高められる
- ④ 動画の配信・活用まで相談できる
① 専門家のノウハウを活用できる
動画作成を依頼する大きなメリットは、企画・構成の段階から専門家のサポートを受けられる点です。
自分たちの課題解決に向けて、動画の構成や目的に沿った表現方法などを、制作会社が提案してくれます。
企画・構成は、視聴者の心に響かせる動画を作るために欠かせない作業です。動画作成の上流工程からサポートしてもらうことで、商品や会社の魅力が伝わる動画を配信できるようになります。
動画作成を依頼した企業担当者が感じたメリット
2025年、比較ビズとmteamは、動画マーケティングに関する実態調査を実施しました。
調査は、マーケティング・広報・ブランド戦略で動画を活用する企業担当者を対象に行われ、外注のメリットについてもアンケート調査が行われました。その結果の一部がこちらです。
内製と外注を併用している人からみた「外注のメリット」上位4回答
- コンセプト設計・シナリオ作成など、専門的なサポートを受けられた29票（46.8％）
- クオリティの高い動画を制作できた27票（43.5％）
- 少ない社内リソースで作れた26票（41.9％）
- 最新の撮影・編集技術や機材を活用できた23票（37.1％）
※回答数62票、複数回答可
【調査の概要】
| 調査対象者 | マーケティング・広報・ブランド戦略で動画コンテンツを活用する企業の担当者 |
|---|---|
| 調査人数 | 調査対象者を含む111名 |
| 調査方法 | アンケートサイト「Fastask」を利用して実施 |
| 調査期間 | 2025年4月7日～2025年4月14日 |
参照：動画作成の内製・外注率と課題に関する実態調査｜比較ビズとMteamによる共同調査
映像制作のプロに撮影・編集を任せられるのは、動画作成を依頼する大きなメリットです。しかし、アンケート調査の結果からは、企画段階から専門家の知見を活用できたことにメリットを感じる企業担当者が多いことがわかります。
② 社内の負担を減らせる
動画作成を依頼するもう1つのメリットは、映像制作の負担を減らし、社員が本来の業務に集中できる環境を作れることです。
もしも企画・撮影・編集を社内で行う場合、撮影スタッフや編集者、専門機材などを自分たちで用意しなくてはいけません。自社に映像の制作経験がない場合は、知識や技術を学ぶところからスタートする必要があります。
動画作成を依頼すると、こうした負担を制作会社が担ってくれます。自社のリソースをつぎ込まずに、オリジナルの動画を制作・所有できるのです。
③ 映像のクオリティを高められる
動画作成を依頼すると、社内制作ではむずかしい表現や演出を期待できるようになります。これも動画作成を依頼するメリットです。
動画作成会社は、専門的な撮影・編集技術を持ち専門機材も所有しています。実写・アニメーション・3DCGといった表現方法の特徴も熟知しているため、自社に合った質の高い映像を期待できるのです。
なお、映像に安定した品質を求める方や継続依頼を考えている方には、フリーランスの動画作成者よりも動画作成のプロが複数人在籍する「制作会社」をおすすめします。
④ 動画の配信・活用方法まで相談できる
動画作成を依頼するメリットに、完成した動画の配信・活用方法をサポートしてもらえる点も挙げられます。
動画制作会社の中には、公開後の効果測定から改善まで支援している会社があります。SNS向けの動画作成や広告運用の相談を受けている会社も少なくありません。
たとえば、弊社は2007年の設立以来、10,000本以上の動画制作と1,000社以上のお客様を支援してきた制作会社です。「動画を作って終わり」ではなく、次の成果につなげる視点を持って豊富な実績を積み重ねてきました。
2. 動画作成・映像制作を依頼するときの「流れ」「制作期間」
動画作成の依頼を考えるときに気になるのが、「どのような流れで進行するか」「どのくらいの制作期間がかかるのか」ではないでしょうか。一般的な動画作成の依頼は、以下の流れで進行します。
- ① 問い合わせ
- ② ヒアリング
- ③ 企画・見積り
- ④ 契約（本格的な制作がスタート）
- ⑤ 確認・修正
- ⑥ 納品
動画作成の期間は、動画の目的や演出方法によって変動します。一概には言えませんが、1か月～3か月ほどが制作期間の目安です。
動画作成を依頼するときの流れとその詳細を追っていきましょう。
① 制作会社に問い合わせ・相談する
制作会社への問い合わせでは、依頼主は動画の目的や希望する内容を伝えます。「商品紹介動画を作りたい」「採用活動に動画を活用したい」など、おおまかな目的から相談しても問題ありません。
また、具体的な完成イメージがなくても、企画・構成から相談に応じてくれる制作会社も存在します。
もしも、ある程度の完成イメージがある場合は、以下の情報も伝えてみましょう。スムーズなコミュニケーションと目的に沿った動画作成につながります。
- 動画を作成する目的
- ターゲット
- 動画の用途・掲載したい媒体
- 希望する納期
- 予算
- 動画の長さや本数
- 参考にしたい動画
- 撮影場所や出演者の有無
なお、制作会社への主な問い合わせ方法は次のとおりです。
- 会社ホームページの問い合わせフォームから連絡
- 制作会社へメールで連絡
- 制作会社に直接電話
以下は、問い合わせフォームに入力する主な内容です。
- 会社名または組織名
- 担当者の氏名
- 連絡先（メールアドレスまたは電話番号）
- 問い合わせ内容
② ヒアリングを受ける
問い合わせを受けた制作会社は、依頼主にヒアリングを実施します。ヒアリングとは、依頼主の課題や動画で伝えたい内容を、制作会社と共有する作業です。
制作会社の担当者が窓口となり、商品・サービスの特徴や企業の強みなどの情報を整理していきます。必要に応じて、企画や表現方法を提案する制作会社もあります。
ヒアリングによって動画の方向性が定まり、おおまかなスケジュールがみえてくることもあります。
③ 企画・構成・見積りを確認する
ヒアリングの次は、企画・構成・見積りです。制作会社はヒアリングの内容をもとに企画・構成案や見積り書を作成し提案します。
依頼主はこれらの書類をみて、「動画の内容が目的やターゲットに沿っているか」「自分たちのイメージと離れていないか」を確認します。
見積書をみる際は、総額だけでなく費用の内訳をチェックしましょう。「どの作業に、どのくらいの費用が発生するか」「無料で対応してくれる修正回数」「追加費用が発生する条件」が動画作成を成功に導くポイントです。
なお、企画・構成書の作成が有料のケースもあります。あらかじめ発注先の担当者に確認しておきましょう。
④ 契約・発注する
企画・構成・見積りに問題がなければ、次は契約です。契約は、委託する仕事内容を明らかにし「言った、言わない」のような契約トラブルを防止する重要な“約束事”です。
契約では、依頼主は完成した動画の著作権や二次利用、修正回数などの条件を確認します。契約後の大幅な内容変更は、追加費用や納期の延長につながるおそれがあるので注意しましょう。
⑤ 撮影・素材制作がスタート
契約を結ぶと、本格的な動画作成がスタートです。制作会社は、撮影場所や出演者などの手配、必要な素材やグラフィックの選定などの作業に取り組んでいきます。動画の種類と完成までのおおまかな期間は次のとおりです。
| 動画の種類 | 制作期間の目安 |
|---|---|
| 実写動画（撮影なし） | 1か月～ |
| 実写動画（撮影あり） | 1か月半～3か月ほど |
| アニメーションや3DCG（撮影なし） | 1か月～ |
| アニメーションや3DCG（撮影あり） | 2か月～3か月ほど |
依頼主が出演者や撮影場所を用意しても構いません。むしろ、動画の内容を制作会社と確認し自分たちの役割や対応する範囲を確認しておくと、スムーズな動画作成を実現できるでしょう。
映像・動画制作の基本フローや詳細を知りたい方は、以下のページもご覧ください。
⑥ 編集・試写・修正を行う
制作会社が、依頼主にはじめて提出する動画を「初稿」と呼びます。関係者が集まり初稿を確認する作業が「試写」です。
試写で依頼主がやることは、映像、テロップ、ナレーションの内容を確認し、必要に応じて修正を依頼することです。制作会社は、依頼主の修正希望に沿って、映像を修正しそのクオリティを高めていきます。
⑦ 納品・公開する
最終確認が終わると、動画が納品されます。納品を受ける際は、動画サイズや形式などが契約に沿っているかを確認しましょう。
なお、動画は完成して終わりではありません。運用と改善を繰り返すことで、動画の効果は高まっていきます。
制作会社の中には、納品後の広告運用や効果測定、改善まで対応しているところもあるので、必要に応じて相談してみましょう。
3. 動画作成・映像制作の費用相場
動画の種類は、「実写動画」「アニメーション動画」「3DCG動画」の3種類に分けられます。それぞれの制作費用の相場と制作費が変動する要因をみていきましょう。
実写動画の費用相場は50万～200万円
実写動画は、現実の商品・サービスや“人”を紹介する映像コンテンツです。ドキュメンタリー動画や商品紹介動画、採用動画などが該当します。
実写動画の費用相場は、1本あたり50万円～200万円程度です。制作費用は、撮影場所や出演者・スタッフの人数、使用する機材などによって変動します。
たとえば、インタビューを中心としたシンプルな動画はリーズナブルな価格で制作できます。
一方、屋外や野外で撮影したり複数のロケーションを実行したりすると、制作費は高額になります。これは、スタッフの移動費や宿泊費が発生するほか、ロケ地の選定や「許可取り」などの工程が発生するためです。
アニメーション動画の費用相場は10万～300万円以上
アニメーション動画は、イラストやグラフィックに“動き”をつけた映像表現です。実写での表現がむずかしいサービスの仕組み、抽象的な内容を説明したいときに活用されます。
アニメーション動画の費用相場は、1本あたり10万円から300万円以上です。制作費用は、作成するイラストやデザインの量、動きの付け方によって変動します。
仮に、①「シンプルな図形やテキストを動かすモーショングラフィックス」②「オリジナルキャラクターを制作する動画」を比較した場合、②の方が制作工数は多いため費用が高額になります。
3DCG動画の費用相場は100万～150万円
3DCG動画は、コンピューターグラフィックによって描かれた立体的な画像や映像です。商品の内部や完成前の製品などの、実写では再現がむずかしい映像も作り出せます。
3DCG動画の費用相場は、「1分あたり」約100万〜150万円です。制作費用は、制作モデルや質感の設定、アニメーションやレンダリング※の内容によって変動します。
※コンピューターのデータを処理して画像や映像にして表示すること
仮に、商品の形状やその内部を詳細に動画で再現するときは、高い精度が必要です。作業工程が増えるため制作費用は増えていきます。同様に、オリジナルの3Dモデルを1から制作する場合も、既存素材を活用するケースより高額になります。
つまり、「CGでどんなモデルを作るか」「モデルをどこまで“作り込む”のか」が制作費用に影響をあたえるのです。
なぜ制作費用に幅があるのか
制作費用に幅がある理由は、動画の種類によって制作規模や演出方法が変わるからです。
たとえば、実写動画なら、撮影日数や出演者、ロケーションの内容によって制作費用が変動します。アニメーションや3DCGの場合は、クリエイターが作成する素材の量や表現内容によって費用に幅が生じるのです。
| 動画の種類 | 制作費用に影響をあたえる要因 |
|---|---|
| 実写動画 |
|
| アニメーション動画・3DCG動画 |
|
なお、以下の「編集」と「修正」は、動画の種類に関係なく行われる工程です。これらも制作費用に影響をあたえます。
- 編集：カット編集・テロップ（字幕）・モーショングラフィックス・カラー調整などを追加すると費用はかさむ
- 修正：修正の回数や内容によって追加費用が発生する場合がある
複数の制作会社から見積りを取る場合は、ぜひ総額だけでなく内訳も確認してみてください。内訳から、その制作会社が「何にいくらかけているのか」がみえてくるはずです。
4. 動画作成会社・映像制作会社の選び方【チェックリスト付き】
動画作成会社を選ぶときは、料金の安さだけでなく“総合力”を確認してみましょう。
実績や企画の内容、コミュニケーションやサポート体制などを総合的にみることで、相性のよい会社をみつけられるようになります。
ここからは制作会社選びで重要な項目を解説します。
- 制作実績
- 過去に制作した「動画の種類」「業種・業界」
- 企画・提案力
- 見積りの総額と“内訳”
- 担当者とのコミュニケーション
- 制作後のサポートや二次利用について
なお、はじめて制作会社を選ぶ方向けの「会社選びのチェックリスト」を下記に掲載します。ぜひプリントアウトして、今後の実務に活用してみてください。
動画制作会社を選ぶためのチェックリスト
制作実績で「信頼性」を確かめる
制作会社のWebサイトには、制作実績（WORKS）が掲載されており、その会社が手がけた「企業紹介」「商品・サービス紹介」「採用・広告」などの動画や映像を閲覧できます。制作した動画の本数や取引先がわかることもあります。
実績とは、その会社がこれまでに積み上げてきた成果や結果です。実績のある制作会社は、それだけ多くの企業や組織をサポートしてきたといえます。「信頼できる会社か」を判断したいときは、制作実績を参考にしてみましょう。
制作実績で「相性」を確認する
制作実績から自社との相性も測れます。確認したい項目は次のとおりです。
- 自社と同じ目的の動画を制作した経験があるか
- どのような業種・業界を扱ってきたか
- 映像のクオリティや表現方法が自社のイメージに合っているか
採用目的なら採用動画、商品を紹介したいなら商品紹介動画など、公表されている動画の中に、目的に近い動画があるか確認してみましょう。BtoB企業や専門性の高いサービスの場合は、同業種・類似サービスの実績が参考になります。
なお、公開されている実績だけで判断できない場合は、問い合わせの際に非公開の類似事例がないか問い合わせる方法もあります。
企画・提案力を重視する
商品の強み・魅力が伝わる動画を作成するためには、撮影・編集技術だけでなく「企画力」も大切です。
企画とは「誰に、何を、どう伝えるか」を決める動画作成の土台となる作業で、その内容は動画の“視聴回数”や配信後の問い合わせ回数などに大きく影響します。
動画作成を依頼する際は、自社のターゲットに刺さる企画・表現を提案してくれる制作会社を選びましょう。具体的な特徴は次のとおりです。
- 企画や構成の段階から相談に乗ってくれる
- ヒアリングをもとに目的・ターゲットに合った企画を提案してくれる
- こちらの要望を形にするだけでなく、効果的な提案をしてくれる
見積りの総額と“内訳” で比較する
見積りを比較する際は、合計金額だけでなく“内訳”も確認してみてください。
合計金額が同じでも、制作会社によって対応できる表現や制作の範囲が違うかもしれません。動画作成を依頼してから、必要な作業が含まれていなかったために追加費用が発生するケースは避けたいものです。
企画、撮影、編集、ナレーション、CGなどの項目ごとに、「自分たちの動画に必要な工程が含まれているか」「予算に必要な制作内容が含まれているか」を確認しましょう。
担当者とのコミュニケーションも大切
動画作成を依頼すると、制作会社の担当者とコミュニケーションを取ることになります。気持ちよく仕事を進めるために、担当者の対応を確認することをおすすめします。
- こちらの要望や疑問を丁寧に聞いてくれるか
- 専門用語をわかりやすく説明してくれるか
- こちらの質問に具体的に回答してくれるか
- 複数の連絡方法を準備してくれるか
- 回答のタイミングはちょうどよいか
- 制作期間中のコミュニケーションについて説明があるか
制作後のサポートや二次利用について
完成した動画の運用方法まで相談に乗ってくれる制作会社を選ぶと、WebサイトやSNS、広告などの複数の媒体で自分たちの動画を効果的に運用できるでしょう。
制作会社の選び方は次のとおりです。
- 動画の効果測定や改善策を行ってくれる会社を選ぶ
- 広告への運用やSNS配信に対応している会社を選ぶ
動画の二次利用を予定する方は、「二次利用の条件」「二次利用で追加費用は発生するか」を確認しておきましょう。二次利用の意味や注意点は「6. 動画作成・映像制作を依頼するときの注意点【チェックリスト付き】」で詳しく解説します。
5. 動画作成・映像制作の依頼を成功に導くポイント
動画作成の依頼を成功に導くポイントは、制作会社との「情報共有」にあります。
制作会社と密に連携を取ることで、お互いの認識の間違いやコミュニケーション不足を防げます。クオリティの高い映像を制作できるほか、余計な修正作業を減らせるようになるのです。具体的な内容をみていきましょう。
動画の目的を明確に伝える
動画の目的とは、『会社を知ってもらいたい』『商品への理解を深めたい』『採用応募につなげたい』といった動画を使って実現したいゴールです。
動画の目的を明確に伝えることで、制作会社側は、目的をかなえるための企画や構成を考案できるようになります。
たとえば、同じ採用動画でも、「会社の認知を広げる動画」と「求職者に具体的な行動（応募や問い合わせ）を促す動画」とでは、動画の構成や演出、適した長さ・媒体などが異なります。
つまり、動画の目的を明確し制作会社に伝えることで、ターゲットの印象に深く残る動画を配信できるようになるのです。
ターゲットを具体的に設定する
ターゲットとは、自分たちの動画を届ける顧客像です。ターゲットに合わせて、言葉や情報量、映像のトーンなどを調整することで、動画の訴求力は高まります。
以下の項目を具体的に設定し制作会社と共有しましょう。
- 年齢
- 性別
- 職業
- 抱えている課題
- BtoBの場合は役職（「経営者」「営業担当者」「人事担当者」など）
参考にしたい動画を共有する
自分たちのイメージに近い動画があれば、動画のURLなどを制作会社と共有することをおすすめします。
参考動画は、制作会社と完成イメージを共有するのに役立ちます。「思っていた内容と違う」といったトラブルを防止できるのです。
連絡する際は、映像の雰囲気や動画のテンポ、全体の色使いなどの“気に入ったポイント”を伝えるとよいでしょう。参考動画が複数ある場合は、「A動画の○○を参考にしてほしい」「B動画の△△のようにしたい」など、それぞれの参考箇所を整理して伝えるとスムーズです。
なお、参考動画は必須ではありません。制作会社とのヒアリングを通して動画の方向性が決まることもあります。
予算と公開日を伝える
予算を制作会社に伝えると、その予算で実現できる撮影規模や表現方法の提案を受けられるようになります。
可能であれば、動画の公開日も伝えてみましょう。公開日がわかると、制作会社側は品質とスピードに配慮したスケジュールを組めるようになります。特に展示会や商品発売、採用活動など、変更できない予定がある場合は早めの連絡がおすすめです。
「予算を抑えたい」「早めに納品してほしい」という要望も、制作会社に伝えてみてください。早めに伝えることで、制作会社は具体的な調整が可能になります。
▼ 関連記事
成果物のサイズや利用範囲などを確認する
動画コンテンツの適切なサイズや形式は、配信する媒体によって異なります。
万が一、制作した動画が媒体に適合しないと「映像にノイズが生まれる」「意味のない余白ができる」「重要な箇所が切れる」といった事態を招くおそれがあるので要注意です。
契約を交わす前に、完成した動画を「どこで、どのように使用するのか」を制作会社に伝えて適切に調整してもらいましょう。
【一覧表】制作会社と共有したい情報
制作会社と共有したい情報を一覧表で紹介します。
| 目的 | 商品認知、採用、問い合わせ獲得など |
|---|---|
| ターゲット | 年齢、職業、役職、課題など |
| 用途 | Webサイト、SNS、広告、展示会など |
| 参考動画 | URL・参考にしたいポイント |
| 予算 | 予算の目安・上限 |
| 納期 | 公開希望日 |
| 成果物 | 本編、短尺版、縦型版など |
| 利用範囲 | 掲載媒体・二次利用など |
以下の内容は、依頼前に制作会社に伝えておくとよい情報です。適切な予算やスケジュール管理につながるので、自社が当てはまるかどうかチェックしてみてください。
- 複数のフォーマット※が必要（MP4とAVIで分けてほしいなど）
- 横型動画と縦型動画の両方が必要
- 動画本編だけでなく、別の成果物（SNS用の短尺動画）がほしい
- 将来的に別媒体で使用する可能性がある
※動画ファイルの形式のこと。形式によって再生できる環境やファイルの容量などが違う。一般的な形式は「MP4」「AVI」
6. 動画作成・映像制作を依頼するときの注意点【チェックリスト付き】
動画作成・映像制作を依頼するときは、発注の前に契約条件を確認することが大切です。
当たり前のことと思われるかもしれませんが、はじめての動画作成の依頼では、「想定していた内容と違った」「追加費用が発生した」といったトラブルが起こりやすいのです。準備に時間をかけても損はありません。
契約条件・制作範囲・スケジュールなどを事前に確認すると、こうしたトラブルを未然に防げます。トラブル防止に役立つチェックリストと要注意ポイントを解説します。
トラブル防止に役立つチェックリスト
見積りの総額だけで依頼先を決めない
見積りの総額だけで契約先を決めることはおすすめできません。動画作成サービスの中身は、制作会社によって対応範囲や作業内容が異なるからです。
仮に安い金額を提示されても、すぐには契約せず「希望する作業が見積りに含まれているか」を確認しましょう。
見積書の見方を知りたい方は、「5. 動画作成会社・映像制作会社の選び方【チェックリスト】」をご覧ください。
修正・追加費用の発生条件を押さえておく
修正の範囲や条件は、事前に確認しておくと安心です。たとえ『修正作業は無料で行います』と伝えられても、「何回まで無料か」「無料で対応してくれる範囲はどこまでか」を確認しましょう。
また、動画作成では、構成の大幅な変更や撮影作業を追加するときに、追加費用が発生するケースがあります。
依頼後のトラブル防止のために、『追加費用はどういった場合に発生しますか？』などと具体的なケースを確認しておきましょう。
著作権を確認する
著作権とは、著作物を保護するための権利です。
その対象は文芸・学術・美術・音楽と幅広く、企業や個人が制作した動画、BGM、写真、イラスト、出演者などの動画内で使用される素材も対象となります。
著作権を侵害しないためにも、完成した動画の著作権が誰に帰属するのか確認しておきましょう。他人の著作物を許可なく自社の動画に使用することは、法律違反に該当するおそれがあるので注意が必要です。
参考：文化庁｜著作権法の一部を改正する法律（平成30年法律第30号）について
二次利用を予定しているときは
ここでいう「二次利用」とは、制作会社から納品された動画を、別の媒体や目的で再利用する行為を指します。
たとえば、Webサイト用に依頼した動画を、SNSや広告に使用するケースが二次利用にあたります。
制作会社によっては、二次利用について取り決めを設けているところがあります。将来的に1つの動画を別の媒体や用途で使用する予定のある方は、使用範囲について制作会社に確認しておくと安心です。
利用期間や納品形式を確認する
依頼した動画や映像に、「利用期間」が設けられていないかも注意しましょう。利用期間が設けられているときは、その期間を制作会社に確認することをおすすめします。
動画の“納品形式”も大切です。「必要な成果物や利用範囲を確認する」でお伝えしたように、YouTubeやSNSでは、それぞれに適切な動画ファイル形式や画面サイズが設定されています。
「この動画はYouTubeに最適化されていますか？」などと外注先に質問して、納品された動画が配信したい媒体先に合っているかもチェックしましょう。
スケジュールに余裕を持たせる
スケジュールに余裕があると、急なトラブルにも柔軟に対応できます。スケジュールに余裕を持たせるポイントは次のとおりです。
- 社内確認や意思決定にかかる時間も計算に入れる
- 動画の公開日を制作会社と共有する
- 公開日の変更がむずかしいケース（展示会や商品発売、採用活動など）に注意する
- 制作内容を調整したいときは、早めに制作会社へ相談する
7. 動画作成・映像制作の依頼に関するよくある質問
最後に、はじめて動画作成・映像制作を依頼する方が抱きやすい質問と回答を紹介します。それぞれ確認して、動画作成・映像制作に関する疑問を解消しましょう。
動画作成は何から依頼すればいいですか？
まずは動画の目的とターゲットを制作会社に伝えることをおすすめします。目的とターゲットを伝えることで、撮影や編集に必要な作業が明らかになっていきます。スケジュールや制作費用の目安もわかるかもしれません。
動画の内容や具体的な構成から相談に乗ってくれる制作会社もあるので、気になるところがあれば連絡を取ってみましょう。もしも参考にしたい動画や希望する納期、予算などがあれば、合わせて伝えてみてください。
動画作成の予算が決まっていなくても相談できますか？
具体的な予算が決まっていなくても相談はできます。依頼主とのヒアリングを通して、予算に応じたプランを提案してくれる制作会社を選ぶとよいでしょう。
予算の上限を制作会社に伝えても構いません。その範囲で実現できる方法を具体的に検討してくれる制作会社も存在します。
動画の企画から制作会社に依頼できますか？
動画の企画や構成の段階から、相談を受けている制作会社もあります。「どのような動画を作ればよいかわからない」という場合は、企画・構成から対応している会社を選びましょう。
ただし、制作会社によって企画の対応範囲が違ったり費用が発生したりします。問い合わせ時に確認することが大切です。
動画作成にはどれくらいの期間がかかりますか？
動画の制作期間は、動画の種類や内容、撮影規模、修正回数などによって異なります。一律にお伝えするのはむずかしいというのが本音です。
もしも動画の制作期間をはっきり知りたいときは、制作会社が提案した企画（動画の種類など）やスケジュールの中身を確認したうえで、担当者に確認してみてください。お互いの希望を確認し合うことがポイントです。
動画の修正は何回までできますか？
動画の修正回数や金額は、制作会社や契約内容によって決定されます。
動画作成を依頼する際に、見積り書などで修正の回数・金額を確認しておきましょう。同時に追加費用が発生する条件をチェックすると安心です。
なお、修正回数や金額を減らすコツは、社内で意見をまとめてから修正依頼をすることです。少し手間かもしれませんが、大きな効果を期待できるのでぜひ試してみてください。
素材がなくても動画を作れますか？
手もとに写真や動画などの素材がなくても、動画作成は可能です。
なぜなら、制作会社が撮影を通じて必要な映像素材を準備してくれるからです。イラスト、3Dモデルを制作してもらうことも可能です。もしも、手もとに資料や写真などがあれば、企画の参考として制作会社に提出してみてください。
注意したいのは、既に流通している写真や映像、BGMなどにある著作権や利用権限です。コンプライアンスを遵守するためにも、写真やイラストなどの表現物を利用する際は、その権利の所在を明らかにしておきましょう。
動画制作をご検討中の方へ
株式会社ボーダーレスでは、企業やサービスが持つ本来の魅力・強みを、わかりやすく伝える映像制作を提供しています。
企画力・表現力・実行力を掛け合わせ、目的に沿った最適な映像表現をご提案します。
広告・プロモーション・採用・ブランディングなど、幅広い用途や発信媒体に対応可能です。
ヒアリングから企画立案、撮影・編集、活用提案まで一貫してサポートし、成果につながる映像制作を行っています。
ボーダーレスの強みや制作へのこだわりについては、ぜひ以下のページをご覧ください。
https://www.borderless-tokyo.co.jp/strength/
シェアする
